中国株式:2021年、無視できない中国A株市場
新型コロナウイルス感染拡大をきっかけとした大混乱の2020年をいち早く乗り切った中国にとって、今年2021年は共産党建党100周年、そして新たな5ヵ年計画(第14次5ヵ年計画)の開始年という、節目の年となっています。
ビン・シー
中国株式運用チーム責任者
ポートフォリオ・マネジャー
新型コロナウイルス感染拡大をきっかけとした大混乱の2020年をいち早く乗り切った中国にとって、今年2021年は共産党建党100周年、そして新たな5ヵ年計画(第14次5ヵ年計画)の開始年という、節目の年となっています。
投資の面では、これまで中国投資に踏み切れなかった投資家にとっても、ポスト・コロナのフロントランナーである中国への投資の必要性に確信を持つようになり、各自のポートフォリオにおいて中国がひとつのコアの資産クラスとして扱われるようになる、まさに節目の年になるのではないかと考えます。
そうした中、中国A株(※1)市場の投資魅力度は極めて高く、今年はいよいよ無視できない投資対象になると考えます。
他地域市場との相関が低い中国 A株市場
他地域市場との相関が低い中国 A株市場
相関係数(※2)(米ドルベース、税引き後配当込み)
測定期間: 2002 年2月から 2020 年12 月
比較指数 | 比較指数 | MSCI北米 | MSCI北米 | MSCI欧州 | MSCI欧州 | MSCI太平洋 | MSCI太平洋 | MSCI中国除くA株 | MSCI中国除くA株 | MSCI中国A株 | MSCI中国A株 | MSCI EM東欧中東アフリカ | MSCI EM東欧中東アフリカ | MSCI EM中南米 | MSCI EM中南米 |
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比較指数 | MSCI北米 | MSCI北米 | 1.00 | MSCI欧州 | 0.88 | MSCI太平洋 | 0.77 | MSCI中国除くA株 | 0.62 | MSCI中国A株 | 0.36 | MSCI EM東欧中東アフリカ | 0.75 | MSCI EM中南米 | 0.71 |
比較指数 | MSCI欧州 | MSCI北米 | 0.88 | MSCI欧州 | 1.00 | MSCI太平洋 | 0.81 | MSCI中国除くA株 | 0.66 | MSCI中国A株 | 0.36 | MSCI EM東欧中東アフリカ | 0.83 | MSCI EM中南米 | 0.76 |
比較指数 | MSCI太平洋 | MSCI北米 | 0.77 | MSCI欧州 | 0.81 | MSCI太平洋 | 1.00 | MSCI中国除くA株 | 0.67 | MSCI中国A株 | 0.35 | MSCI EM東欧中東アフリカ | 0.81 | MSCI EM中南米 | 0.70 |
比較指数 | MSCI中国除くA株 | MSCI北米 | 0.62 | MSCI欧州 | 0.66 | MSCI太平洋 | 0.67 | MSCI中国除くA株 | 1.00 | MSCI中国A株 | 0.60 | MSCI EM東欧中東アフリカ | 0.70 | MSCI EM中南米 | 0.65 |
比較指数 | MSCI中国A株 | MSCI北米 | 0.36 | MSCI欧州 | 0.36 | MSCI太平洋 | 0.35 | MSCI中国除くA株 | 0.60 | MSCI中国A株 | 1.00 | MSCI EM東欧中東アフリカ | 0.35 | MSCI EM中南米 | 0.37 |
比較指数 | MSCI EM東欧中東アフリカ | MSCI北米 | 0.75 | MSCI欧州 | 0.83 | MSCI太平洋 | 0.81 | MSCI中国除くA株 | 0.70 | MSCI中国A株 | 0.35 | MSCI EM東欧中東アフリカ | 1.00 | MSCI EM中南米 | 0.86 |
比較指数 | MSCI EM中南米 | MSCI北米 | 0.71 | MSCI欧州 | 0.76 | MSCI太平洋 | 0.70 | MSCI中国除くA株 | 0.65 | MSCI中国A株 | 0.37 | MSCI EM東欧中東アフリカ | 0.86 | MSCI EM中南米 | 1.00 |
(※1)中国A株とは?
上海証券取引所と深セン証券取引所に上場している人民元建ての中国株式。元々は中国の国内投資家専用の市場であったが、 2002年、QFII(適格海外機関投資家)制度によって、一定の基準を満たす海外の機関投資家による投資が認められるようになった。その後、2014年に導入された上海-香港ストック・コネクト制度、 2016年に導入された深セン-香港ストック・コネクトにより、一部の銘柄については同制度の枠内で投資することができるようになった。
(※2)相関係数とは?
2つの資産の値動きの連動性を示す指標。プラス1からマイナス1の範囲で表される。相関係数がプラスであれば、プラス1に近づくほど2つの資産の連動性が強くなり、資産価格が同じ方向に動く。一方、相関関係がマイナス1に近づくほど逆の方向に動く。一般的には、相関係数が低い資産を組み合わせると、価格変動リスクを効率的に減らすことが期待できるとされている。