UBSの サステナビリティ

UBSは人や資本市場の持つ力に思いをはせ、私たち全員にとってよりサステナブルな世界を創り出すことを目指しています。

長期的な視点で

UBSにとってのサステナビリティ

金融は大きな影響力を持つ産業です。UBSは、人や資本市場の持つ力に思いをはせ、私たち全員にとってより良い世界、すなわちより公正な社会、より豊かな経済、より健全な環境を創ることを目指しています。

私たちの目標

国連の17つの持続可能な開発目標 (SDGs) や低炭素経済への秩序ある移行のために資本を振り向けようとするお客様に選ばれる金融機関-UBSはそうした金融機関になりたいのです。

この目標を達成すべく、UBSは3つの分野で取り組みを進めてまいります。

地球

地球-低炭素の未来に向かって気候変動を最優先課題に

2022

気候関連財務情報開示タスクフォース (TCFD) による提言事項の適用

2025

自社の活動におけるエネルギー使用に関連する排出量ネット・ゼロの実現

2050

事業のあらゆる側面においてのネット・ゼロの実現

人- 顧客や自社の社会貢献活動や社員の行動を通じて社会的課題に取り組む

2022

1.75億米ドルの寄付金を募り500万人の受益者のために寄贈する

2025

10億米ドルの寄付金を募り2500万人の受益者のために寄贈する

パートナーシップ

パートナーシップ- 地球規模のインパクトをもたらすため、他のソート・リーダーたちと協働する

2022

議論や立案のまとめ役としての地位を築く

2025

サステナビリティにおける業界で最高水準のソート・リーダーシップを確立し、顧客やスタンダード・セッターとの議論を深める

私たちの約束

Net zero

ネット・ゼロ

2050年までに事業活動のあらゆる側面から生じる温室効果ガス排出量のネット・ゼロ化を実現します。

社会的課題への取り組み

私たちの使命は、人々をより良い、より公正な、より経済的に豊かな世界とつなげることです。寄付活動や地域社会での活動は、特に健康と教育の分野に絞って行っています。UBSは、2025年までにお客様から10億米ドルを集め、2500万人の受益者に役立ててもらうという目標を立てています。当社のお客様はより高いインパクトをもたらす寄付先を求め、UBSが運営する財団や基金にその資金を託すのです。UBSはまた、就業や起業のための教育に資する地域社会への投資活動を通じて100万人に上る受益者を支援することも目標に掲げています。

Address societal challenges
Diverse workforce

多様性のある労働力

性別、人種、民族性、LGBTQ+、障がい、兵役経験者、メンタル・・・すべてが重要です。多様性に富みあらゆるものを受け入れる、革新的で、お客様には傑出したサービスをお届けし、社員には公正で素晴らしい職場を提供する企業であり続けること、それが私たちの企業戦略です。2025年までの目標として、私たちは、

  • ディレクター以上の役職の女性社員の比率を30%にする
  • 米国においては、ディレクター以上の役職に占める少数派の民族的背景を持つ人々の比率を26%にする。また、英国においては、少数派の民族的背景を持つ管理職(ディレクター以上)の人数を40%増やす。

を掲げています。
 

より良い世界を共に

力を合わせて体系的な変革を。

  • 政府機関や中央銀行、政策当局、学界、そして同業他社とベスト・プラクティスを共有し、力を合わせて金融業界の、変革を推進する潜在的な力を発揮するための確固たる方策を開発します。
  • 必要不可欠な経済の転換のための政策、基準、規制を考案し支持するスタンダード・セッターと協働します。
  • ステークホルダーに対して金融の事業がもたらすインパクトの質と量を計測する新たな方法論を打ち立てるため、他の有力銀行や学界とともにBanking for Impact を立ち上げました。
私たちのサステナビリティへの歩み

私たちのサステナビリティへの歩み

UBSにとってサステナビリティは新しいものではありません。私たちは、約70年にわたり、私たちが事業を行う地域社会を支援し、お客様にサステナブルなソリューションをご提供してまいりました。

  • 0

    米国の富裕層事業部門にUBSコミュニティ・アフェアーズを設置

  • 0

    社会的責任投資 (SRI) 一号ファンドの立ち上げ

  • 0

    Net Zero Asset Managers イニシアチブに創設メンバーとして署名

  • 0

    TNFD(自然関連財務情報開示-タスクフォース)のスイス協議会を設立

本ページは、UBSのサステナブルへの取り組みに関する情報提供を目的としたものであり、金融商品の売買等をお勧めするものではありません。また、UBSは、本資料に記載されている個人、団体、企業または組織に対して、所属、協会、スポンサーシップ、または支持を暗示するものではありません。